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スウェーデン式サウンディング

スウェーデン式サウンディング試験とは

スウェーデン式サウンディング試験は、スウェーデン国有鉄道が1917年頃に不良路盤の実態調査として採用し、

その後スカンジナビア諸国で広く普及しました。日本では1954年頃建設省が堤防の地盤調査として導入したのが始まりです。1976年にはJIS規格に制定され、現在では戸建住宅向けの地盤調査の ほとんどが本試験によって実施されています。

スウェーデン式サウンディング試験は、荷重による貫入と回転による貫入を併用した原位置試験であり、土の静的貫入抵抗を測定し、その硬軟又は締まり具合を判定するとともに地層構成を把握することを目的としている。

我が国においては、1954年頃に建設省(現、国土交通省)の堤防地盤調査で初めて使用され、その後日本道路公団などにおいて路線地盤調査などに使用され、今日の普及を見たものである。

この試験方法は、装置及び操作が容易で迅速に測定ができ、また簡易なサウンディングのうちでは比較的貫入能力に優れているなどの利点を有しており、概略調査又は補足調査などに用いられている。最近では、戸建住宅など小規模構造物の支持力特性を把握する地盤調査方法として多く用いられている。

本規格は、1963年に土質工学会(現、地盤工学会)の基準の原案を作成し、1971年に土質工学会サウンディング基準化委員会によって基準案の全面修正を行い、1976年にJIS A1221「スウェーデン式サウンディング試験方法」として制定された。

最近では、建築基準法の改正及び「住宅の品質確保の促進に関する法律」の施工といった地盤評価に対する認識も高まっている。

スウェーデン式サウンディング試験3

このように、本試験は広く普及しているにもかかわらず、従来から次に示すような問題点が指摘されてきた。

㈰載荷荷重の許容差が不明確である。

㈪スクリューポイントの形状・寸法に関する表記が不十分である。

㈫精度向上及び作業の効率化のために開発された自動試験装置(載荷装置・回転装置・記録装置)への対応が不十分である。

上記の問題点を受けて、規格原案の作成者である地盤工学会では2000年4月にスウェーデン式サウンディング試験方法改正委員会を設置し、JIS A1221の改正原案を作成し、所定の手続きを経て2002年に改正が確定した。

2002年の改正の要点を、次に示す。

㈰荷重及び寸法の許容差を明記した。

㈪定義において Wsw 及び Nsw との貫入機構の違いを明確化した。

㈫スクリューポイントの材質を規定した。

㈬試験装置を手動又は自動試験装置から選択できるよう規定した。

㈭試験の目的に応じて最初の荷重を500Nとすることを許容した。

また、2002年の改正後の2010年の改正では、各関係機関からの意見を集約し改正の内容に反映させた。

2010年の改正の要点を、次に示す。

㈰回転装置の回転速度を改正した。

㈪自動試験装置における器具、記録装置の検定実施を明確化した。

㈫試験実施において報告する事項に関して、”調査件名”、”調査実施日の気象情報”及び”試験位置”を記載することを規定した。

スウェーデン式サウンディング試験の特徴

長所
  • 狭小地、傾斜地でも調査が可能

  • 器具類がボーリングに比べて軽く少ない

  • 調査時間が短い。費用がボーリングに比べ安価

  • 測定値から土の強さを連続して測定できる

  • 硬軟度合や締まり具合の細かな変化がわかる

  • ポイント数を多くとれるので地盤の変化をよく捉えられる

長所
  • 土の試料が取れないため、概略的な土質の判定しかできない

  • 盛土に大きなレキやガラがあると貫通できず、盛土下位地盤の調査ができないことがある

  • 深度を増すとロッドの摩擦抵抗によりデータの信頼性が低くなる

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スウェーデン式サウンディング試験の流れ

事前調査

当社では、お客様より地盤調査の依頼を受けると≪事前調査/予備調査≫を行ないます。

事前に地盤の情報をつかみ、地盤内イメージを膨らませる目的と
現場作業≪現地調査/本調査≫を行う際の特異点
(調査データの差異や現場状況の違和感など)を的確に把握する目的で実施するものです。

主に文献や過去のデータ、地形図などを参考に行なうことから、資料調査/ペーパーロケーションといいます。

その後 現場へお伺いし、実際に調査地やその周辺の状況把握(現地踏査)、そして調査機を使っての調査(現地計測)を行ないます。


地盤調査=現場での調査(原位置試験)と捕らえられがちですが、
事前調査(資料調査/ペーパーロケーション)、
現地踏査(現地ロケーション)および現地計測から
総合的・多角的に地盤解析を行うことが最も重要だとランドスタイルは考えています。

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05.31.2013

さて、ご存知でしょうか?
地盤調査の結果から地盤改良工事の「要・不要」を判断する基準点は調査会社によってさまざま。
明らかな軟弱地盤には、補強工事は必須ですが、そうでないところもあります。その地盤に対し、慎重に「補強しましょう」という業者と、この地盤なら「補強は必要ないでしょう」という業者もいます。